た行
- ダイオキシン
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一般的に、ポリ塩化ジベンゾ－パラ－ジオキシン（PCDD）とポリ塩化ジベンゾフラン（PCDF）をまとめてダイオキシン類と言う。ダイオキシン類の多くは、ごみの焼却による燃焼工程、金属精錬の燃焼工程、紙などの塩素漂白工程などをある一定の温度で焼却すると発生するとされている。ダイオキシンは、毒性がつよく、発がん性、生態系への影響なども指摘されている。
- 大気汚染
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主要な大気汚染物質として、光化学スモッグの原因となる窒素酸化物（NOx）、四日市ぜんそくを引き起こした硫黄酸化物（SOx）、肺に大きな影響を与える浮遊粒子状物質（SPM）などがある。その他、シックハウス症候群の原因となる揮発性有機化合物（VOC）、強い毒性を持つダイオキシンなどがある。
- 待機電力
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照明を始め、テレビ・ビデオ・電子レンジなどの利用時以外にかかる電力のこと。電源を抜く、電源タップを利用して利用時以外はオフにするなどして待機電力を下げる工夫を。
- 太陽光発電
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太陽光エネルギーを吸収して電気に変える太陽電池を使った発電システムを、太陽光発電と呼ぶ。太陽光発電システムは太陽電池を配置した太陽電池パネルと、太陽電池で発電した電気を家庭用の交流100Vに変えるインバーターで大枠、構成されている。この他に電気の逆流を防ぎ、集電する接続箱、電力売買電メーターなどが加わる。
- チーム・マイナス6％
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2005年に発効した京都議定書で、日本は2012年までに温室効果ガス排出量を1990年にくらべて6%削減することが目標として義務付けられた。この計画の中で国民に向けた情報提供を目的として、経済界と協力して進めるプロジェクトとして立ち上げられた。
- 地球温暖化対策推進法
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地球温暖化の防止を図るための施策として、温室効果ガスの排出の抑制等を国、地方公共団体、事業者、国民が一体となって取組むための枠組みを定めたもの。
- 地球サミット
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1992年に行われたリオの国連環境開発会議のこと。持続可能な開発のための「環境と開発に関するリオ宣言」が採択され、その実現のための「アジェンダ21」が採択された。地球サミットを契機に、地球環境問題は広く「国際問題」として認知されるようになったとの評価もあり、環境問題が世界的に注目を浴びることとなった。
- 地球白書
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ワールドウォッチ研究所が毎年発行している書籍で、世界における自然環境の現状はもちろんのこと、国際貿易や金融システム、雇用などと環境問題の関連性についても解析している。こども地球白書も発行されている。同研究所を設立したレスター・ブラウン氏は、地球環境問題に常に警鐘を鳴らし続ける人として知られる。
- 低公害車
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ガソリンやディーゼル燃料など、従来の石油系以外のエネルギーの代わりに、騒音や排出ガス中の汚染物質の低減を図っている電気自動車、天然ガス自動車、エタノール自動車、ハイブリッド自動車などを言う。クリーンエネルギー自動車とも呼ばれる。
- 天然ガス
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メタン（CH4）を主成分とする無色透明の可燃性ガス。古代の動植物の死骸が分解してできたものといわれており、石油や石炭と同じように化石燃料とよばれている。
- 特定フロン
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オゾン層保護のため国際条約により規制の対象となっているフロンをいう。フロンとは、メタン、エタンなどの炭化水素にフッ素及び塩素が結合した化合物（クロロフルオロカーボン、ハイドロクロロフルオロカーボン、ハイドロフルオロカーボンなど）の総称、特定フロンとは、約20種類のフロンのうちで、特にオゾン層を破壊する力の強いフロン11、12、113、114、115のことを指している。
- 特定有害廃棄物
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特定有害廃棄物を輸出する場合は、輸入国や通過国の書面による同意が必要となる。指定されているのは、ハンダくず、鉛スクラップ、鉛蓄電池のくず、レンズ付きフィルム、廃パチンコ台など。同条約を締結していない国との廃棄物の輸出入は原則として禁止される。
- 土壌汚染
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土壌に重金属や有機化合物などが蓄積すると、地下水が汚染され、そこに生える植物も汚染される。製造工場、農地（化学肥料のどによる汚染の可能性）、病院及び研究施設、焼却施設、埋立地などで汚染が多い。土壌汚染が進むと、地下水などの様々な経路で人の健康等に影響を及ぼすおそれがある。
- トップランナー制度
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エネルギー効率のよい機器を普及させるための制度であり、市場で販売されている最もエネルギー効率の高い機器をベースとして基準値を設定するという日本独自の制度。油入変圧器をはじめ、自動車、エアコン、テレビ、ビデオ、蛍光灯器具、冷蔵庫、パソコンなど21品目が対象となっています。
- トレーサビリティ
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「トレース（追跡）」と「アビリティ（可能性）」を組み合わせたもので、モノが最終地点に届くまでの過程を追跡し明らかにすること。近年、遺伝子組み換え作物の登場や、有機農産物の人気の高まり、 食品アレルギーやBSE問題、偽装表示、産地偽装問題などの発生に伴って、 食品の安全性や、消費者の選択権に対する関心が高まっており、 特に食品分野でのトレーサビリティが注目されている。
