ロハスイッチ - ロハスイッチ用語集

さ行

有限で枯渇性のある石油、石炭、天然ガスなどの化石エネルギーと対比して、自然環境の中で繰り返し起こる現象から取り出した、太陽光、バイオマス、水力などの非化石エネルギーのことを言う。
→グリーン電力

使用を終えた製品を、基本的に形を変えずに他の使い方で用いること。リユース（Reuse）と呼ばれ、いわゆる「3R」の中間に位置する。また、「再使用」と言われることもある。
→3R

雨の少ない乾燥した地域で、土の中に含まれている栄養分が失われ、植物が生きていけない土地になってしまうこと。現在、世界で毎年6万k㎡、九州と四国を合わせた面積に相当する土地が砂漠化していると言われている。

事業活動や企業などから発生するごみのうち、燃えがら、汚泥、廃油、廃酸、廃アルカリ、廃プラスチィックなどの廃棄物の処理及び清掃に関する法令で定められた20種の廃棄物のことを言う。これ以外の事業所から発生したごみは事業系一般廃棄物といい、一般廃棄物に含まれる。

酸性雨

強い酸性をもっており、川や湖の水が酸性化したり、森林が酸性雨によって被害をうけるなど様々な問題がある。酸性雨の主な原因として、工場や自動車からの排出ガス中に含まれる硫黄酸化物（SOx）、窒素酸化物（Nox）があり、これらが化学反応によって硫酸イオンや硝酸イオンになって雨や雪に溶け込んでいく。

自然エネルギー

従来から使用されている化石燃料や原子力に対し、太陽、風、水力など、自然の力を利用して得られるエネルギー。自然エネルギーの特徴として、枯渇しない、また使用時の温室効果ガスの排出がゼロもしくは極めて少ないことが挙げられる。

自然再生推進法

自然再生を総合的に推進し、生物多様性の確保を通じて自然と共生する社会の実現を図り、地球環境の保全に寄与することを目的とした法律。また自然再生事業を、NPOや専門家を始めとする地域の多様な主体の参画と創意により、地域主導のボトムアップ型で進める新たな事業として位置付け、その基本理念、具体的手順等を明らかにするものとして2003年1月に施行された。

シックハウス

化学物質過敏症・アレルギー・アトピーなど様々な体の不調を引き起こす住まいのことを「シックハウス」という。建材・施工材から発せられる大量の化学物質が、発祥の原因として有力視されている。

地盤沈下

地盤が圧縮され、沈んでしまう現象。工業用水、農業用水、消雪用水、冷房用水の地下水の過剰揚水や、天然ガスの汲み上げ、鉱山の坑道掘削などが原因といわれ、公害のひとつと数えられる。

住宅版コージェネレーション

ガス会社などが提供する住宅版の熱効率の向上を図るシステム。電気と熱、同時に供給を行う。発電にて発生した熱を給湯や段法などに利用することができる。
→コージェネレーション

循環型社会

循環型社会とは、「天然資源の消費量を減らして、環境負荷をできるだけ少なくした社会」を指す。従来の「大量生産・大量消費・大量廃棄型社会」に代わり、今後目さすべき社会像として2000年に制定された「循環型社会形成推進基本法」で定義された。　採択事業は、イベントにおけるリターナブルカップシステムの開発、エコマネーを利用した有機性循環資源リサイクル事業、漁村独自の廃棄物の再利用など様々なものがある。

循環型社会形成推進基本法

廃棄物処理やリサイクルを推進するための基本方針を定めた法律。

省エネ法

エネルギーをめぐる経済的社会的環境に応じた燃料資源の有効な利用の確保に資するため、工場、建築物及び機械器具等のエネルギー使用の合理化に関する必要な措置等を講ずることにより国民の健全な発展に寄与することを目的とする。

浄化槽

水洗式便所と連結してし尿や雑排水を処理し、下水道以外に放流するための設備。浄化槽には単独処理浄化槽と合併処理浄化槽とがあり、単独処理浄化槽とは、トイレ排水のみの処理を行う浄化槽を指す。一方、合併処理浄化槽とはトイレ排水と生活雑排水を併せて処理することが可能な浄化槽のことで、2001年に「単独処理浄化槽」の製造が禁止され、現在は「合併浄化槽」のみの製造となっている。汚水処理には、微生物の浄化作用を利用している。

食育基本法

近年、食生活をめぐる環境が変化し、食生活における栄養の偏りや、不規則な食事、肥満や生活習慣病の増加、「食」の安全、海外への依存などの問題が生じている。健全な心身と豊かな人間性をはぐくむため、食に関する教育、いわゆる「食育」に関する施策を総合的かつ計画的に推進することなどを目的として、2005年7月に食育基本法が制定された。同法では「食育」を、生きる上での基本であり、知育、徳育及び体育の基礎と位置づけ、さまざまな経験を通じて「食」に関する知識と「食」を選択する力を習得し、健全な食生活を実践することができる人間を育てることを目指している。

食品廃棄物

レストランや家庭などから排出される生ゴミのこと。食品の製造や流通などに伴って生ずる売れ残りの食品や、消費段階で生じる食べ残しや調理くずなど。食品廃棄物のリサイクルをすすめるために2001年5月に施行された食品リサイクル法で、事業者に排出抑制、リサイクルが義務付けられた。食品製造業から発生する食品廃棄物は、必要量を確保しやすく、組成が一定しているため、比較的再生利用しやすく、たい肥化、飼料化、油脂の抽出など再生利用されている。食品流通業や飲食店業などから発生する食品廃棄物（事業系一般廃棄物扱い）も同様に、再生利用されている。

食品リサイクル法

食品廃棄物などの発生量が年間100トン以上の食品関連企業は、「発生抑制」、「再生利用」、「減量」の3つを組み合わせて、2006年度までに食品廃棄物の20%以上を削減またはリサイクルすることが義務付けられた。

食料自給率

国内で消費される食料の中で、どのくらい国内で生産されているかを表す指標。2006年度の日本の食糧自給率は39%。世界で一番高い食料自給率の国は、オーストラリアの230%。

新エネルギー

自然エネルギー等を利用した再生可能なエネルギーのこと。リサイクル型のエネルギーに加えて、従来からあるエネルギーの新しい利用形態を含む。太陽光発電、廃棄物発電、クリーンエネルギー自動車、コジェネレーション、風力発電、波力エネルギー等があげられる。

新宿御苑「環境の杜」構想

環境省が2004年に、21世紀における新宿御苑のあるべき姿についての指針として、園内に希少野生植物の絶滅防止に向けた栽培地などの施設を整備し、環境の視点から積極的に活用して行くという構想。新宿御苑100周年にあたる2006年度をめどに、こうした植物遺産を次世代に継承し、都市の緑地としての機能を維持する。

水質汚染

工業排水や生活排水などの経済活動によって河川、湖、海などの水が汚染されること。公害のひとつ。

ステークホルダー

企業にとっての利害と行動に直接・間接的な利害関係を結ぶ対象を示す。一般的に企業、行政、株主（投資家）、従業員（社員）、取引先、地域社会、消費者（顧客）などが含まれる。利害関係者とも呼ばれる。

スローフード

ファストフードやコンビニ食などに対し、伝統的な食文化を守りながら、ゆったり楽しむ食事がスローフード。BSEの蔓延をはじめとする世界的な食の危機や環境問題を背景に、新しいムーブメントとして世界的に広がっている。

スローライフ

効率とスピードを優先して、いつも時間に追われている現代のライフスタイルの反省に立って、「スロー」をキーワードにした、自然と調和したゆったりとした時間の流れを楽しむ生活に注目が集まっている。

生活排水

日常生活に伴って私たちの家庭から出る水のことで、トイレから排出されるし尿を含んだ水（し尿排水）と、台所や風呂場や洗濯などから排出される水（生活雑排水）の2種類がある。

生物多様性

陸上、海洋、水界に存在する全ての生物の遺伝子、種、成育する生態系すべてを包括する言葉。動物、植物、微生物なの生物のことも含まれ、それによって成り立っている生態系、さらに過去から未来への遺伝子の概念も含まれる。1992年にブラジル、リオデジャネイロ市で開催された地球サミットで「生物の多様性に関する条約」が採択された。以降、環境問題において生物多様性の言葉が広く用いられるようになった。

ゼロエミッション

1994年に国連大学がゼロエミッション研究構想として提唱したもの。環境を汚染しない生産工程を用いたり、廃棄物をリサイクルしたりすることで、廃棄物排出ゼロのシステムを構築することを言う。