- Biochemical Oxygen Demand
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生物化学的酸素要求量。水中の汚染を分解するために、微生物が必要とする酸素の量。値が大きいほど水質汚濁は著しい。主に、河川の汚染指標として利用される。

- Bovine Spongiform Encephalopathy
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BSEとはTSE(伝達性海綿状脳症:Transmissible Spongiform Encephalopathy)という、未だ十分に解明されていない伝達因子(病気を伝えるもの)と関係する病気のひとつで、牛の脳の組織にスポンジ状の変化を起こし、起立不能等の症状を示す遅発性かつ悪性の中枢神経系の疾病。

- CFC:Chloro Fluoro Carbons
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クロロフロオルカーボン。俗称フロンガスと呼ばれる炭素、フッ素、塩素や水素からなる化合物の総称。不燃性で極めて安定な物質であり、毒性が低いなどの優れた特徴があるため広く用いられるようになった物質。しかし、安定なために成層圏まで破壊されずに上昇し、強い紫外線を受けて分解し、オゾン層を破壊。オゾン層保護のため特定フロン(オゾン破壊性の強いフロン)の1995年末の生産全廃などが合意。

- Chemical Oxygen Demand
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化学的酸素要求量。水中の汚染を化学的に参加し、安定させるのに必要な酸素の量。値が大きいほど、水質汚染は著しい。主に、海域や湖沼の汚染指標として利用される。

- Clean Development Mechanism
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クリーン開発メカニズム。先進国が開発途上国に技術や資金を提供し、その国の持続可能な開発を助ける温暖化対策事業を行った場合、その事業によって得られた排出削減量を先進国の削減目標の達成に参入できる制度。

- Commission Sustainable Development
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持続可能な開発委員会。アジェンダ21に関する国連や各国の活動の実施状況のレビューと監視、アジェンダ21の実施に関する勧告の提出などを行う機関。日本を含む53カ国から構成されている。

- Comprehensive Assessment System for Building Environmental Efficincy
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「CASBEE」(建築物総合環境性能評価システム)は、建築物の環境性能で評価し格付けする手法である。省エネや省資源・リサイクル性能といった環境負荷削減の側面はもとより、室内の快適性や景観への配慮といった環境品質・性能の向上といった側面も含めた、建築物の環境性能を総合的に評価するシステムである。

- Conference of the Parties
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気候変動枠組条約の集約国会議と訳される。COP3はその会議の3回目であることを示す。

- Conference of the Parties3
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第3回締約国会議。気候変動枠組条約締結国会議(Conferrence of the Parties)を指し、1997年12月に京都で開かれたCOP3(第3回締約国会議)で、2008年?2012年の先進国の削減率が決められ、削減率は国・地域ごとに決められており、日本は1990年に比べて6%減、米国は7%減、EUは8%減となり、先進国全体では5%減。ただし、排出量取引や共同実施、途上国の削減率など多くの課題も残している。日本と欧米で削減率が異なるのは、日本は2度のオイルショックで省エネが他より進んでいたことが考慮されたため。

- Corporate Social Responsibility
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企業の社会的責任。持続可能な社会を構築する取り組みに積極的に参加し、責任を果たすことが求められている。CSRには社会、環境、労働、人権、品質、コンプライアンス、情報セキュリティ、リスクマネジメントなどの多岐に渡るテーマが含まれている。企業が経済面のみならず、社会・環境面に対しても配慮(トリプルボトムライン)、バランスの取れたアプローチを取ることである。

- Deoxyribonuclic Acid
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デオキシリボ核酸。遺伝子の意味として使われることが多い。

- Design for Environment
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環境配慮設計とは分解が容易である、リサイクルしやすいよう単一素材を使用するなど製品等の設計段階において環境配慮を行うための手法のこと。環境適合設計ともいう。

- eco検定
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「エコ検定」。正式名称は、環境社会検定試験。2006年度から始まった新しい検定試験で、東京商工会議所が主催。環境に対する幅広い知識をもち、社会の中で率先して環境問題に取り組む人づくり、そして環境と経済を両立させた「持続可能な社会」を目さす検定資格だ。このため、企業や学生、一般の市民まで多くの人が受験、取得している。出題はマークシート方式による選択問題。京都議定書に関する知識を問うものから、食に関する問題など、幅広い内容となっている。

- Emissions Trading
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先進国間で、自国が達成した排出削減量の一部を他国と取引することができる制度。

- Global Reporting Initiative
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セリーズ原則。企業の環境責任10原則を策定した米国のNGO CERESや国連環境計画(UNEP)が中心になって1997年に設立された団体。2002年に独立。UNEPの公式協力センター。CSR報告書のガイドラインを作成している。

- HFC
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ハイドロフルオロカーボン。代替フロンの一種。オゾン層破壊効果はないが、強力な温室効果ガス。エアコン等の冷房に使用。将来的には全廃。

- Intergovernmental Panel on Climate Change
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1988年に設置された、地球温暖化に関する科学的研究、温暖化の環境的・社会的・経済的な影響評価、今後の対策の検討などを行う国際研究機関。

- International Union for Conservation of Nature and Natural Resources
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国際自然保護連合。世界の自然環境・自然資源の保全を目的とする国際団体。

- ISO
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国際標準化機構(ISO : International Organization for Standardization)が定めた環境マネジメントシステム規格(1996年(平成8年)9月に国際規格として「ISO14001」が規格化)。
ISO14000シリーズは、環境マネジメントに関する規格の総称であり、環境マネジメントシステム、環境監査、環境ラベル、環境パフォーマンス評価、LCA、用語と定義の6つの規格に大別されている。現在、発行されている国際規格のうち、環境マネジメントシステム(ISO140001)だけが認証の対象であり、その他の規格は、認証を必要とされるものではない。

- ISO14001
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国際標準化機構が定めた環境マネジメントシステム規格。環境マネジメントシステムに関する規格の総称で、環境マネジメントシステム、環境監査、環境ラベル、環境パフォーマンス評価、LCA、用語と定義と6つの規格に大別される。

- Joint Implementation
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共同実施。先進国間で共同して温暖化の対策事業を行った場合、その事業によって得られた排出削減量を投資参加国の削減目標の達成に参入できる制度。

- Life Cycle Assessment
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製品を作るために必要な資源採取から製品を製造し、廃棄の工程からなる製品に対しての環境への負荷がどれくらいあるか、最終的にこの製品がどれくらい環境への影響が最小なのかを見極めるための手法。

- Lifestyles Of Health And Sustainability:LOHAS
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自身の健康や周辺環境に配慮した健康や環境問題に関心の高い人々のライフスタイル。Lifestyles Of Health And Sustainability(健康と持続可能性に配慮したライフスタイル)の頭文字から。LOHASやロハスとも表記される。日本では2002年9月に大和田氏によって紹介され、以降スローライフ、エコに続き、広く知られるようになった。健康や癒し・環境やエコに関連した商品やサービスを総称してロハスと呼ばれる。
